ミユキを求めて

フォトフェイシャルの安全性

フォトフェイシャルの安全性の高い手術といわれていますが、本当に安全な手術を受けることができるためでしょうか。あまり起こらないことですが、フォトフェイシャルの治療に使用される光の出力レベルが高ければ、画像をしてしまうこともあるそうです。また、施術後、皮膚が赤くなったり、シミの部分がタイトになってしまう可能性があるとされます。
今は健康だからといって、数年後にも同じように元気に過ごしているという保証は残念ながらどこにもないので、健康のアンチエイジングを心がけることが大切です。特に運動不足は、いくつかの部分に病気が出てくるので、毎日少しでもいいので体を動かす習慣を見ることをお勧めします。アンチエイジング効果があるのはウォーキングだそうです。
　ハイヒールからローヒール、ハンドバッグからリュックタイプへ−。東日本大震災をきっかけに、働く女性の通勤スタイルが変化している。キーワードは「歩きやすさ」。被災地の東北地方だけでなく、首都圏でも同様の動きが広がっており、百貨店や専門店では、新たなトレンドとして対応商品の品ぞろえを強化している。

　「ハイヒールは仙台では全く売れない」。三越伊勢丹ホールディングスの石塚邦雄社長は４月の決算会見で、東北地方での売れ筋商品が震災後、がらりと変化した様子を語った。

　グループの仙台三越では、５月下旬までのスニーカーを含めたローヒールタイプの靴の売り上げが前年比で約１．３倍に。担当者は「不測の事態に備えて、まとめ買いをする女性も多かった」と振り返る。

　首都圏でも、震災当日に多くの女性が徒歩帰宅を迫られたことなどから、長時間歩ける服装へのシフトが進む。

　西武池袋本店（東京都豊島区）では、ローヒールの売り上げが５月中旬までに前年比で約２割増。靴全体に対するローヒールのシェアも、震災前の約１０％から約１７％と上昇した。バッグではリュックタイプが、品ぞろえが少ないにもかかわらず、昨年の２倍と売れている。

　高島屋横浜店（横浜市西区）では「かっちりとしたパンツスーツではなく、動きやすいカジュアルタイプが人気」（担当者）で、女性会社員向けの売り場では、オフィスでも着られるカーゴタイプなどが前年比約１５％増と好調。これに引っ張られる形で、パンツと相性のいい襟付きブラウスも前年比１０％増と動きがみられる。

　一方で、ヒールの高い機能性シューズの人気も上昇中。女性はヒールの高さにパンツの裾丈を合わせるため、「いまさらローヒールに変えられない」という女性の支持を集める。

　靴販売専門店のＡＢＣマートは、ヒール高が５．５センチと高めで、クッション性に優れた「ハイソールスニーカー」を震災前に発売したところ、計画停電や節電の影響が出はじめた３月下旬に前週比で２．５倍の売り上げを記録した。

　好調の理由について担当者は「エレベーターが止まるなどして、階段を上る機会の増えた女性に受け入れられたようだ。歩きやすくても、ファッション性は損ないたくないのが女性心理。そこにマッチしたのではないか」と分析している。（佐久間修志）

　大手ゼネコン（総合建設会社）各社が、優秀な協力会社の社員に対して、報酬を手厚くする新制度の導入に乗り出した。技術伝承の観点から技能者の離職を防ぐことが大きな課題となっており、引き留めには手当の拡充が欠かせないと判断しているためだ。東日本大震災に伴う復興需要で人手不足が予想される中、協力会社を囲い込む狙いもあり、中堅・中小にも採用の動きが広がりそうだ。

　◆日給５００円超アップ

　清水建設は、作業の貢献が認められた場合に協力会社の社員の日給を５００〜１５００円上乗せする制度を４月から始めた。建設現場で、一定の権限が与えられている職長が対象で、清水建設の各現場の工事長の裁量で可否を判断する。対象は全国で２０００人程度に上る見込みだ。

　大林組も、優秀な協力会社の建設技能者に対し、日給を２０００〜３０００円（１〜２割）上乗せする新制度を導入。職長のうち、優秀と認められた約１５０人を認定する予定だ。技能に応じて、日給が上がる仕組みのため、平均年収は従来の５２８万円から最低でも６００万円以上になるという。このほか、準大手の戸田建設も職長２００人を対象に日額５００円を上乗せして支払っている。

　こうした優遇制度をいち早く導入し、拡充を進めてきたのがゼネコン最大手の鹿島。工事の実績面で大きな貢献のあった職長に対し、１回の工事当たり５万〜１０万円の報奨金を支払う制度を２０００年度から導入している。さらに、０６年度からは工事現場で模範となる指導者に対して、１日当たり１０００円の手当を上乗せする取り組みも始め、実際に定着率の向上につなげてきた。

　大成建設は１９９５年度から各支店の判断で職長に日給１０００円を上乗せ支給する仕組みを導入している。今のところ東京と千葉の支店のみの運用だが、協力会社の定着率向上に向けて、この取り組みを制度として全国に広げる検討を進めている。

　◆日建連提言が後押し

　ゼネコンの業界団体、日本建設業連合会は２００９年５月にまとめた提言で、優秀な職長の標準目標年収が６００万円以上になるよう各社に待遇改善を求めた。賃金待遇への不満からゼネコンの協力会社の離職率が高止まりしているためで、定着率を高めるには所得改善が不可欠と考えたからだ。ゼネコン各社が導入を急ぐのは、技術伝承の課題に加え、この提言が各社の背中を押した側面もある。

　また、今後、大震災に伴う復興工事が本格化すれば協力会社の争奪戦が激化するのは必至。こうした中、先行的に待遇改善を図り、人繰りを有利に進めたいとの思惑もある。大手が率先して待遇改善に乗り出したことで、業界で協力会社に対する賃金引き上げ機運が高まるのは確実といえそうだ。（今井裕治）

【関連記事】
リニア商機、ゼネコン各社が掘削技術競う　低費用・工期短縮アピール
大林組、中国撤退“英断”　規制でこりごり、対中戦略に一石
日本再生を支える企業　ゼネコン先頭に動き活発
技術に磨き　ゼネコン活路　竹中や大林、相次ぎ新規投資
セメント業界の“固い結束”　代替生産で協力、供給不足補う