ミユキを求めて

コスプレに憧れていました。

コスプレしたいのは、高校を卒業したときです。比較的自由な高校だったので、友人の制服を貸借して、複数の高校の制服を着て楽しんでいました。卒業すると、それをすることになるとすごく寂しい気持ちになりました。大学に入ってバイト病院の受付をして、看護師の服を着てされたときはうれしかったです。現在、子供も生まれ、コスプレは縁遠くなっています。
私は友人が二人います。 5月6日、私は誕生日にその二人の友人から誕生日プレゼントをいただきました。それで私も二人の誕生日にプレゼントを返す必要があります。手作りするか、お店に行って買おうか迷っているんです。さらに、他の友人の誕生日は過ぎてしまいました。ので、高速転送しなければなりません。どうしようか迷ってるんです。
　［東京　１３日　ロイター］　東電＜9501.T＞福島第１原発の事故処理が長期化するなか、巨額な賠償金や復旧費用の負担が東京電力＜9501.T＞の財務基盤に重くのしかかると懸念されている。

【写真】「レベル7」の現場

　株式や社債などの有価証券が大きく値下がりすれば、保有する金融機関では減損処理の対応を迫られる。約５兆円に上る社債が債務不履行（デフォルト）に陥れば、東電本体のみならず、金融システムにも重大な支障をきたす可能性も大きい。東電経営をめぐっては、本体から原発事業の切り離しなどの諸案が浮上しているが、市場の動揺を最小限にとどめるためにも、政府から早期に支援体制が打ち出されることへの期待感が高まっている。

　＜相次ぐ東電債の大幅格下げ、カギを握る政府サポート＞

　国内投資家が重視している日系の格付投資情報センター（Ｒ＆Ｉ）は７日、東電の長期格付けをＡＡ─からＡに２段階引き下げた。３月２５日にＡＡ＋からＡＡ─に２段階引き下げたばかりで、わずか２週間足らずの間に４段階の格下げを実行した。「次に格下げされた場合にはＢＢＢ格に転落するリスクも意識せざるを得ない」（生保の債券運用担当者）との見方もくすぶる。

　大震災から１カ月余りが経過し、ムーディーズ・ジャパンはＡａ２からＢａａ１に５段階、スタンダード＆プアーズ・レーティングズ・サービシズ（Ｓ＆Ｐ）はＡＡ─からＢＢＢ＋に４段階、それぞれ複数回にわたって引き下げた。日本格付研究所（ＪＣＲ）もＡＡＡからＡＡに引き下げた。いずれも、格下げ方向の見直しを継続しており、一段の格下げに対する警戒感は強い。

　東電債格付けに影響を与える要因として格付け機関が指摘するのが、東電に対する政府サポートだ。Ｒ＆Ｉでは、Ａ格の格付け水準について、電気事業の公共性の高さや、関東圏の供給責任を負う東電は国民経済的に重要性が高いことから、原発事故の補償問題を含め、政府のサポートが相応に得られるとの考えを反映したとの見解を示している。しかし、市場では、原発処理が長期化する中で、東電支援に向けて政府から明確な支援が打ち出されないことへのジレンマを強く感じている。

　今週に入り、国営化議論に加えて、政府出資などで設立する清算機関を設立した上で、巨額の賠償金が見込まれる福島原発部門を東電本体から切り離すなどの救済策が浮上。実現すれば、現在の東電が抱える負の部分を切り離すことで、経営立て直しに向け一歩前進との見方もあるが、国家を挙げて原発事業を推進してきた経緯もあるため、実現に不透明感もある。

　新生証券・シニアアナリストの松本康宏氏は「原発リスクを電力業界全体で共有することも選択肢の一つ。ただ、法整備が必要な上、公的資金を活用することに納税者が納得するのかという懸念も残る」と指摘している。

　＜東電株急落で減損処理も、社債はインデックス除外を警戒＞

　原発問題が長期化するほど金融市場へのダメージは大きくなる、と前出の生保運用担当者は話す。東電株は６日の取引で一時３００円を割り込んで上場来安値を更新。昨年３月末の終値２４９２円、９月末の終値２０３６円と比べ大幅に下落しており、大量に保有する金融機関は減損処理を迫れられる可能性が出ている。

　時事通信が８日までに行った日本生命・筒井義信社長へのインタビュー記事によると、日本生命は通常、３月の月中平均株価（１４００円程度）を基に評価損を計上しているが「保守的な会計処理をしたい」として、４６６円まで暴落した月末の株価で評価するという。市場では、日生が東電株の減損処理を打ち出したことについて「今後、震災関連の保険支払いなどが予想されるため、財務に余裕があるうちに、早めに減損処理を済ませたいのではないか」（同運用担当者）との見方が出ている。

　一方、東電株急落を横目に社債市場は今のところ冷静だ。東電は５兆円規模の残高を抱える国内最大の社債発行企業だが、今のところ大口の売りは観測されていない。電力の社債は一般担保で発行され、他の債権者に先だって自己債権の弁済を受ける権利（先取特権）を有する。ある大手機関投資家は「巨額の資金を無担保融資している金融機関への影響が大きいだけに、単に東電ＳＢで投資家の損失が拡大すると、社債市場だけの問題だけにとどまらず、金融システム不安に火が付きかねない」との指摘が出ている。

　社債市場が警戒するのは、格付けがＡ格相当を維持できなくなれば、債券インデックスの組み入れ銘柄から除外となるため、インデックスをベンチマークとする投資家が機械的にポートフォリオから外してくることだ。「パッシブ系投資家がどの程度、売りを出してくるのか全く見当がつかない」（同担当者）といい、一度まとまった売りが出れば東電債は値崩れを起こし、株式同様に減損処理の対象となる可能性も否定できない。「損失をカバーするため、例えば国債や地方債などの他資産で益出しを迫られるのではないか」（別の運用担当者）との声もある。

　　（ロイターニュース　星裕康、片山直幸　編集：伊賀大記）


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